2024年3月17日

2024年3月17日（日）、DEMLセンター研究支援者の中谷太洋さんが、コロナ禍における宿泊飲食業の雇用調整効果の検証について、進化経済学会にて発表しました。 その研究成果の概要を本ページにて紹介します。
詳細については、進化経済学会予稿ページをご参照ください。

【概要】
外出時消費に依存する観光産業はコロナ禍で大きな打撃を受け、人員過剰感がみられたが、現在はコロナ禍前よりも深刻な人員不足に陥っている。本研究では、感染拡大の波や需要喚起策による急激な環境変化のもとで、どのような意思決定を行う企業の業績が高まるか明らかにするために、雇用行動と業績の関係をモデル化した。雇用の維持・調整に係る費用と人材の代謝の便益の釣り合いが取れた最適な雇用の流動水準で業績が最大になるとする最適流動性モデルを前提に、観光産業の立地依存・労働集約性、非正規雇用の傾向を踏まえてモデルを構築した。結果として、環境の変化に応じて適切な量の調整や雇用ポートフォリオの見直しをすることで業績が高まる傾向にあることが示唆された。